2024年12月29日日曜日

第29回:大東亜戦争の真実-「証言」(3)

 戦後、多くの日本人はかつての戦争がアジア諸国を侵略するだけの目的で行われた「侵略戦争」であると思い込んでいます。それは、そのように教育されてきたからであり、それ以外の見解や論説がことごとく排斥されてきたからです。

 しかし、日本は本当にアジア諸国にとって侵略者だったのでしょうか。日本はアジア諸国を侵略するためにあの戦争を行ったのでしょうか。実のところ、真実はその真逆でした。日本はアジア諸国を侵略したのではありません。日本はアジア諸国を侵略していた西欧列強からアジア諸国を解放するために戦争をしたのです。

2024年12月22日日曜日

第28回:「日本被団協」のノーベル平和賞受賞とそこに隠された偽善

 
 12月10日、世界に被爆の実相を伝えてきた日本原水爆被害者団体協議会(被団協)がノルウェーの首都オスロで開かれたノーベル平和賞の授賞式に臨み、メダルと賞状を授与されました。そして、被団協を代表して田中煕巳(てるみ)代表委員が核廃絶に向けた演説を行いました。

 この演説の中で田中煕巳代表委員は、被団協の運動目的について次のように話されました。
 「私たちは1956年8月に『原水爆被害者団体協議会』(日本被団協)を結成しました。生きながらえた原爆被害者は歴史上未曽有(みぞう)の非人道的な被害を再び繰り返すことのないようにと、二つの基本要求を掲げて運動を展開してまいりました。一つは、日本政府の『戦争の被害は国民が受忍しなければならない』との主張に抗(あらが)い、原爆被害は戦争を開始し遂行した国によって償わなければならないという私たちの運動であります。二つは、核兵器は極めて非人道的な殺りく兵器であり人類とは共存させてはならない、速やかに廃絶しなければならない、という運動であります。」

2024年12月15日日曜日

第27回:大東亜戦争の真実-「証言」(2)

 大東亜戦争の真実を知る上で、私たち日本人がどうしても忘れてはならない「証言」があります。それは、極東国際軍事裁判(東京裁判)において、一人の陸軍中将が語った渾身の証言です。その陸軍中将は陸軍最高の頭脳と言われ、戦争の天才とも称された人物でした。彼は療養中であったこと、さらには東條英機元首相(陸軍大将)と激しく対立していたことを考慮され、戦犯指定を免れていました。

 そこで、GHQは東條英機をA級戦犯とし、かつ死刑にするための証拠を得るために、その陸軍中将を法廷に召喚しようとしたのです。その陸軍中将の名は石原莞爾(いしわらかんじ)です。1946年5月3日、東京逓信(ていしん)病院に入院していた石原莞爾のもとを検事が訪れ、戦争責任についての尋問をしました。検事は、「この戦犯の中で誰が一番の第一級の悪人であるか」と単刀直入に尋ねました。すると、石原莞爾は次のように即答します。

2024年12月8日日曜日

第26回:大東亜戦争の真実-「証言」(1)

  2025年は大東亜戦争終戦80年の節目を迎える一年となります。戦後80年、日本はどのような道のりを辿り、いかなる国家になってしまったのか。日本国民はいかなる道を歩み、どのような国民になってしまったのか。戦後80年の節目を迎えるに当たって、私たちは改めて、「大東亜戦争とは何だったのか」という重大な問いかけに真摯に向き合わなければならないのではないかと思うのです。それは、戦後、私たち日本人が何よりも大切なものを見失ってしまったからであり、その失ってしまったものを捜し出すことさえも諦めてしまっているかのように感じるからです。

 では、私たちが戦後失ってしまったものとは何でしょうか。捜し出すことさえも諦めてしまったものとは何でしょうか。それは、歴史の真実です。真実を見失った民族は自信と誇りを失うようになり、真実を捜し出すことを諦めてしまった国家には夢も希望もないからです。

2024年12月1日日曜日

第25回:反米大統領バラク・オバマの思想的背景

 今、なぜ、あえてオバマ元大統領の世界観やその思想的背景を検証するのかと言えば、オバマ元大統領の正体を知ることなしに、トランプ次期大統領を正しく理解することはできないと思うからです。トランプ次期大統領は米国を修復し、傷ついた米国をいやさなければならないと訴えました。選挙集会において、トランプ次期大統領がスピーチをする時の演台には、「TRUMP WILL FIX IT」という政治的スローガンが刻まれていました。これは、壊れかけた米国を修繕し、米国が抱える諸問題を解決することが、トランプ政権の使命であることを表現した言葉です。

 「TRUMP WILL FIX IT」とはどういう意味なのでしょう。これは文字通りには、「トランプが解決する、トランプが修復する」という意味です。現在の米国は解決されなければならない多くの問題を抱えており、また、米国は今や壊れかけているのであり、それを修繕しなければならないというのがトランプ次期大統領の基本的な国家観だったのです。